最強のほったらかし投資
激闘！インデックス投信
ネットや銀行・生保系躍進
日本の資産運用業界で地殻変動が起きつつある。「つみたてＮＩＳＡ（ニーサ）」など税制優遇施策の導入を契機に、低コストのインデックス（指数）連動型投資信託（投信）の残高が急増しているのだ。投信評価会社のモーニングスターによると、国内投信10社が設定した個人向けのインデックス投信の残高は２０１４年３月末の１９３５億円から19年３月末に１兆１４６３億円と、過去５年間で約６倍に伸びた（図１）。
個人向けインデックス投信に厳密な定義はないが、「販売手数料が無料（ノーロード）」で「信託報酬率が低く」「主にネットで販売されている」のが特徴。運用対象は、「東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）」や「Ｓ＆Ｐ５００」をはじめ、国内外の株式や債券などの指数だ。