迫る景気後退
世界経済入門
日米欧が金融緩和でも
新興国株暴落の怪
アルゼンチン・メルバル指数は年初来高値から14％下落、トルコ・イスタンブール１００種指数は同12％下落、ブラジル・ボベスパ指数は同８％下落。年明けから上昇基調をたどった新興国の株式指数が３月に相次いで急落した。トルコは３月後半に通貨リラも急落、株価急落との二重のショックに見舞われた。
日本でも、これらの新興国の株式や債券を組み入れた投資信託やＥＴＦ（上場投資信託）が販売されており、個人投資家にとっても、海の向こうの出来事では済まされない。
経済規模の大きい日米欧の金融政策と、新興国のマネーの流れは基本的に連動する。日米欧が金融引き締め基調ならば、世界市場に出回るマネーが減る。投資家はリスクを回避して、国債や先進国の社債などの安全資産へ傾斜（リスクオフ）する。逆に、金融緩和基調ならば、株式や、新興国の通貨・金融商品など、一定リスクはあるがリターンも狙える資産に傾斜（リスクオン）する。