特集：有機ＥＬ・半導体バブル　2017年6月13日号

　◇新型アイフォーンが採用

　有機ＥＬパネルメーカーは昨年来、巨額の設備投資に動いている。特に、量産体制を確立している韓国２強は驚異的な額をつぎ込む。サムスンディスプレイの今年の有機ＥＬ投資は、10兆ウォン（約１兆円）に上るとささやかれる。ＬＧディスプレイも、坡州(パジュ)工場での有機ＥＬライン増設に約２兆ウォン（約２０００億円）を投じることを発表するなど、こちらも総額10兆ウォン（約１兆円）の設備投資がささやかれる。新産業育成を国策とする中国でもパネル工場新設が相次ぐ。

　有機ＥＬの活況を演出しているのは、米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」だ。今秋発売の新型アイフォーンのうち高級モデルへの採用が決まっている。今年４月、サムスンディスプレイに７０００万枚を注文したというニュースが世界を駆け巡った。

　みずほ銀行産業調査部の調べでは、今年の有機ＥＬディスプレー出荷見込み額は、前年比26％増の２１０億７５００万ドル（約２兆３４００億円）に達する。その87％を占めるのはスマートフォン向けだ。

　サムスン電子や中国オッポなど、有機ＥＬを採用したスマホは既に存在する。しかし、アップルが採用すれば一気に他機種へ波及する。調査会社ＩＨＳグローバルの早瀬宏上席アナリストは「今年はスマホディスプレーの主役交代期。ハイエンド（高級品）機種で液晶から有機ＥＬへの転換が加速する」と指摘する。

　現在、スマホ用有機ＥＬパネルを量産できるのは、サムスンディスプレイとＬＧディスプレイのみだ。このうちサムスンディスプレイは世界でいち早く量産に成功した先駆者で、グループ内のサムスン電子のスマートフォンにもパネルを供給してきた。サムスンディスプレイが新型アイフォーンに独占供給できるのは、ＬＧの量産技術が、発売時期である今秋までに間に合わなかったたためとみられる。

　ただし、アップルにすれば部品は複数社から調達するのが基本路線だ。さらにスマホ端末でライバル関係にあるサムスンディスプレイのみにパネル生産を委託したくないのが本音だろう。そこで来年以降は量産技術が確立しつつあるＬＧディスプレイにも発注するとみられる。両社は巨額投資によって、アップルと追随する他スマホメーカーの需要に応える。

　◇パネルは韓国２強

　こうしたスマホ需要急増を見越して、日本のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）や中国ＢＯＥや天馬微電子、台湾ＡＵＯなども研究・開発には着手しているが、量産にはいたっていない。みずほ銀行産業調査部の益子博行調査役は「有機ＥＬは標準的な量産方法が確立していない。試行錯誤と努力で量産ラインを築いた韓国２強は、秘伝とも言える量産方法を門外不出としている。他社が巨額投資しても安易に追いつけるものではない」と指摘する。

　技術が汎用(はんよう)品化した液晶の場合、製造装置を設置すればラインである程度の品質の完成品ができる。装置のカギをひねればすぐに商用に量産できる「フルターンキー」状態だ。

　これに対して、有機ＥＬは、材料同士の相性、材料と装置の相性があり、組み合わせや温湿度などをラインに乗せて調整しなければならない。新規参入組は、いわば手焼きせんべいを焼いている状態で、今後、いかにせんべいの品質をそろえて大量生産できるかがカギになる。この点が10年以上前からソニーやパナソニック、ＪＤＩが取り組んでも達成できなかったことだ。

　一方でサムスンディスプレイは、装置メーカーのキヤノントッキと組んで、コツコツと量産体制を築き、２００７年から量産を開始した。ＪＤＩ、中国勢、台湾勢は韓国の世界２強に追いつこうと猛烈に研究・開発を進めている。

　◇装置・材料が強みの日本勢

　パネルでは「先行する韓国２強と、追う中国・台湾・日本勢」という構図だが、存在感を示すのは日本の装置・部材・材料メーカーだ。有機ＥＬ材料を吹き付ける蒸着装置（22ページ参照）は、信頼できる製品・サービスを提供できるのは世界でキヤノントッキ、アルバックの日本勢２社ぐらいと言われる。両社の製品は、引く手あまたで入手困難だ。特にキヤノントッキはサムスンディスプレイの量産体制を築いた功労者として人気が高い。

　部材・材料では、旺盛な需要を見込んで増産計画が相次ぐ。住友化学は18年１月から、タッチセンサーの需要増を見越して韓国の拠点を３倍強増強することを決めた。出光興産も、韓国の発光材料の製造拠点を増強して、生産能力を年間５トンから８トンに引き上げる。17年度上期の完工を目指す。

　この投資ブームは、いつまで続くのか。ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男氏は「まだ技術開発の余地があり、25年まで投資ブームは続くのではないか」と予想する。有機ＥＬは現在は低消費電力や薄さ、高画質を売り物にしているが、今後も「折りたたみ式スマホ」を見込んだ技術開発が進むというのが理由だ。技術開発の過程では材料・部材・装置・パネルメーカーなどあらゆるメーカーがかかわる。

　ディスプレー業界には、液晶で10年代前半、中国勢の相次ぐ参入で価格競争に陥った苦い経験がある。材料からパネルメーカーまでのサプライチェーン全体が利益の取れなくなった後遺症は、今も日本勢に残る。有機ＥＬの投資ブームで「バブルの宴(うたげ)」を謳歌(おうか)し続けようとするならば、不断の技術革新とコスト管理が求められている。

（種市房子・編集部）