◇非資源部門が支え意地の増配
◇キャッシュ創出力は三菱、三井
森本 晃
（ＳＭＢＣ日興証券アナリスト）
総合商社の２０１６年３月期の純利益は、伊藤忠商事が３３６０億円でトップとなり、三菱商事が２８５０億円、丸紅１８３０億円、三井物産１６２０億円、住友商事９００億円、双日４００億円、豊田通商３５０億円と予想する。
資源権益の比率が低い伊藤忠は16年３月期、中国中信集団（ＣＩＴＩＣ）の持ち分法投資損益（約４００億円）が６カ月分貢献することなどで利益を下支えするため、会社計画の純利益３３００億円は底堅い。
三菱は、会社計画の３０００億円をやや下回る２８５０億円を予想しているが、目下「聖域なき見直し」を掲げ、16年３月期末にかけて資源権益を入念に精査している段階にある。よって、今後の減損計上リスクは否定できず、この予想からさらに下振れする可能性もある。
資源・コモディティー価格は、15年３月期に比べて大きく下落した。15年３月期と16年３月期の平均価格を比べると、ドバイ原油価格は１バレル＝83ドルから45ドルへ、鉄鉱石価格は１トン＝93ドルから53ドルへと落ち込んでいる。
この下落の影響を最も受ける三井は、ブラジルの資源大手バーレが既に発表した減損損失（約89億ドル）の約５％出資分の影響を受けることから、筆者は16年２月４日（15年４～12月期決算発表時）に示した会社計画の１９００億円（従来は２４００億円）を下回る予想とした。
他方、丸紅は油ガス田で15年10～12月期に減損（約７００億円）を計上したものの、その他の一過性利益を計上したことから、期初計画の１８００億円を据え置いている。16年３月期末にかけて大きな減損がなければ、この水準は保たれると予想する。
住商は、16年３月期に約１７００億円の減損損失を計上することを主因に、期初計画の２３００億円から１０００億円に下方修正すると２月５日に発表。ほぼこの水準で着地するだろう。
豊通と双日も会社の計画線上と考える。
一方で、最近は商社の実力を測る指標として、キャッシュ創出力が重視されている。
◇キャッシュ創出力に差
大手５商社のキャッシュ創出力を示す基礎営業キャッシュフロー（資産負債の変動を除いた営業キャッシュフロー）を比べると、16年３月期は三菱が約５０００億円、三井が約５２００億円と大きく、伊藤忠は約３９００億円で３位のままと予想する。
三菱・三井と伊藤忠の差は、減損が非現金支出項目でキャッシュに影響しないこと（帳簿上の処理）に加え、資源・エネルギー事業の償却負担額（キャッシュには影響せず）が伊藤忠の方が約１０００億円少ないためだ。
伊藤忠は、ＣＩＴＩＣとのシナジー（相乗効果）や、ＣＩＴＩＣ関連以外の非資源事業からの収益底上げを通じて、キャッシュ創出力でもナンバーワンになれるかが、今後の課題と言える。